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7月31日のニューヨーク・マーカンタイル取引所で、原油先物相場は反発した。指標となる米国産標準油種(WTI)の9月渡しは、前日比1.08ドル高の1バレル=84.67ドルで取引を終えた。
買い注文が優勢となった背景には、中東の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡をめぐる緊張の高まりがある。イラン革命防衛隊が同海峡でタンカー2隻を攻撃し、通航を阻止したと伝わったことで、供給不安が一気に広がった。
市場関係者の間では、仮にホルムズ海峡の封鎖が長期化した場合、世界の原油供給量の約5分の1が滞るとの試算もあり、需給の逼迫を懸念する声が強まっている。
また、地政学リスクに加え、主要産油国の追加減産観測も相場を押し上げる要因となった。買い安心感から投機的な資金の流入もみられ、終値は前日の下落から一転して上昇基調を強めた。
一方で、世界経済の減速懸念や需要低迷への警戒感は根強く、上値は限定的との見方も出ている。今後の供給動向や中東情勢の行方次第では、再び乱高下する可能性がある。